アマゾンが提供しているロジスティクスサービスの「FBA（フルフィルメントby Amazon）」。ECサイト業界にとって慎重なオプションであり、非常にメリットがあると評判ですが、それでも十分検討できるものもあります。今回は「FBA」とはどんなサービスなのか、どういった使い方ができるのか、などを考察してみたいと思います。
FBA（フルフィルメントby Amazon）の概要
Amazonが提供するサービス「FBA（フルフィルメントby Amazon）」とは、商品の発送・保管をAmazon一時する任サービスです。 利用者は商品を規定してパッケージングし、Amazonの倉庫に発送し、その後、商品が売れるまでAmazonの倉庫で保管され、注文後の発送・カスタマーサービス・返品対応までを一貫してAmazonが行うサービスです。ですべての処理を行うECサイトに比べて、かなり簡単に商品を販売できるということで多くの企業や業者がいらっしゃいます。
また、地理的なニーズによってAmazonが持っているアメリカ全土の倉庫から最適な場所に商品が送られ、万全の配送体制を整えます。も可能です。
しかし、これだけのサービスですから『無料』というわけにはいきません。FBAにかかる費用は季節によって変動しますが、およそ口座維持に$35/月、さらに各商品の値段×30%のコストがかかります。
FBAを使用するメリット（長所）と野球（短所）は？
AmazonのFBAにはメリットもありますが、当然扱いもあります。ここでは考えられる長所／短所を挙げていきます。
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・配送と保管すべてをアマゾンが行うため、かんたんに販売できる
・Amazon以外のサイト（Shopifyや個人サイトでの販売）でも利用可能
・お客様に「安心の配送が行われる（Amazonのプロフェッショナルな配送）」という『信頼感』を与えられる
・「プライム配送」となるので、プライム会員からのオーダーであればすぐに（1営業日以内）商品が配送される
・Amazon内での検索結果でより上位で表示されるため、売上が上がりやすい
・Amazonが顧客に対して24時間のカスタマーサポートや返品作業を行ってくれる
＜野球＞
・自分達で売るよりもコストが高い
・Amazonの厳しい商品パッケージ基準を満たす必要がある（満たしていない場合は追加料金がかかる）
・繁忙期ではAmazonの処理が解決可能性があり、「欠品」状態になってしまうことがある
・Amazonのマークやラベルがつくため、商品のブランドをアピールしにくい（ブランディングが難しい）
・過去に販売を行った顧客情報（Eメールリスト）が取得できない（禁止されている）
・ホリデーシーズンには保管コストが上昇、6ヶ月以内に売れない場合はさらに高くなる
メリット・戦略を踏まえた FBAの利用戦略とは
FBAのメリットや野球を踏まえて、FBAを利用したほうがいい、あるいは利用しないほうがいい条件を考えてみました。
＜FBAを利用した方がいいケース＞
・コストを計算して、利益を確保できる状態である
・大量に製品を売りたい
・自社サイトや販売サイトへの訪問客が少ない
上記の状態である場合、FBAを積極的に検討してみてください。 なぜなら、PrimeやAmazon内での広告効果が期待できるため売上サポートが上がりやすく、面倒な作業（24時間カスタマなど）はAmazonがこれらの効果によりアメリカ全土の顧客を相手にすぐに販売ができたり、新商品の評価や顧客の開拓により注力することができます。
＜FBAを利用しない方がいいケース＞
・Amazonでの販売が40個以下の小さいロットである
・商品の多くを他のサイトや他の方法を使って販売している場合
上記の場合はFBAのメリットを考慮されません。FBAを利用することでコストが大きくかかり、1商品あたりの利益を減らしてしまうからです。自社での配送が特に問題ない場合は、FBAを利用しない方が利益率はまた上昇します。
まとめ
新しいECビジネスを始めるにあたり、心強いサービスであるAmazonのFBA（フルフィルメントby Amazon）。配送やカスタマーサービスといった面倒な作業を一任できるため、コストや利益の問題さえ解決できれば是非とも取り入れたいサービスです。したがってAmazonというインターネットの巨大市場で販売を拡大できるチャンスですので、積極的に検討して上手に活用してみてください。
出所： Amazon FBA 2018: すべての初心者が読むべき 1 つのガイド
Amazon FBAはコストに見合う価値があるのか?
2018 年に Amazon で販売するのにかかる費用はいくらですか?
著者：マサコ。 S
米国の大学でマーケティングを専攻。現在はトランスコスモスアメリカにて、EC・事業開発/チャットボット担当。米国EC業界の動向調査・最新ツールの導入に、熱心に取り組んでいます。