去年となり昨年度の事業成果を意識する機会が増えてきたのではないでしょうか。そういった2021 年度の当面となったBFCM商戦について、振り返って行こうと思います。
＜ 11月の消費額およびBF/ CMにおける消費額＞
2021年11月のオンライン販売における消費額は約1100億ドルと同様の期間に比べて11.9％増加しました。約89億ドル（任意比1.3％減）、CMが約110億ドル（任意比1.4％減）減少しました。2点以上より、2021年のBFCM商戦は「早期から始まり、競争が長期化」した」という特徴を持っていたと言えるでしょう。
このトレンドには、新型コロナウイルスによるオンライン販売メインのBFCM商戦が2度目だったことが大きく影響しています。 2020年、コロナ禍の中初めてのBFCM商戦において、多くの企業がオンライン販売に参入したそれで競争が激化した事は記憶に新しいのではないでしょうか。この経験を踏まえて2021年のBFCM商戦では、各企業が少しでも多くの消費者の注目を集めるために、積極的に初期からまた、ついでに、消費者らも注目の商品が売り切れてしまう前に購入してしまおうと消費行動を早めました。日間に集中するのではなく11月中に広範囲に分散した、というわけです。 それに加えて、新型コロナウイルスによってオンライン販売が大幅に普及して以来、ある程度の時間が経過しオンライン販売への慣れが生まれたため、特別なタイミングに限らず日常的にオンライン販売を利用する人が増えたことも上記の傾向の一因と言えます。
＜売れ行きが好調だったカテゴリ＞
次に総消費額が増加した11月に関して、特に売れ行きが好調だったカテゴリ・商品について確認してみましょう。 2021年のBFCM商戦ではカテゴリとしてはおもちゃ、ビデオゲーム、本、キッチン用品が、具体的ような商品としてはAirPodsやApple Watch、ニンテンドースイッチなど人気を集めました。
＜消費額増加の一因はインフレーション＞
Adobeの分析によると、消費額の増加にはオンライン販売におけるインフレーションが深い関係があるのではないかとされています。ここで挙げているインフレーションとは実際の商品価格が上昇したことを指しているのではなく、セール時の割引率が昨年と比較して小さかったために、結果的に消費額が増加したことを意味します。 実際に電子機器の割引率は2020年が27％であったのに対して2021年は12％ほど、テレビの割引率は2020年が18％であったのに対して2021年は13％ほど、電化製品の割引率は2020年が20％であったのに対して2021年は8％ほどに留まっています。
＜まとめ＞
今回は2021年のBFCM的な商戦について振り返って絶対思いました。この記事が新たな戦略的な計画の参考になれば幸いです。
著者：Shunji.O
デジタルマーケティングマネージャーとして5年の経験を積み、渡米後は10年間Eコマース事業に取り組んできました。現在、トランスコスモスアメリカでプロジェクト戦略マネージャーとしてアメリカ市場におけるEコマースの立ち上げと実行に注力しています。動向の分析、前提分析、販売戦略の開発に加え、デジタルマーケティングマネージャーとしての経験を活かしてオンライン広告キャンペーンの最適化など、急激なマーケティング活動を通じ事業の成長を促進しています。