Card image cap
【アメリカ化粧品 Eコマース】進化する美容業界のオンライン活用とこれからの課題

近年では、オンラインを便利に賢く活用している消費者ですが、企業としてもそのような消費者の動向に追随していく必要があります。どのように消費者とオンライン上で接点を持っていけばよいのでしょうか。ここでは、アメリカ美容業界におけるオンラインチャネルの活用事例を見ていきましょう。   オンラインチャネル活用事例 動画 動画活用のメリットは、実際に製品をどのように使うかを消費者に伝えることができるという点です。 動画を上手に活用しているのが、化粧品ブランドGlossier。同ブランドは、ニューヨークにショールームをオープンさせましたが、販売はオンラインのみというほどオンライン戦略に重きを置いています。GlossierのYoutubeチャンネルは、12万人の登録者を獲得。実際にチャネルを覗いてみると、製品でメイクアップする過程が4〜6分の短い動画で紹介されています。様々な肌の色のモデルを登用しており、従来のテレビCMよりも「地に足のついた」「リアルな」使い心地を見ることができると言えるでしょう。 かつては、製品を試したり、教育を受けたりするのは百貨店が役割を担っていました。しかし、動画にその役割を代替させることで、より消費者がブランドにアクセスしやすくなったと言えます。   SNS SNSはいまや多くの若者がアカウントを持ち、情報取集に活用しています。企業のマーケティングや広告宣伝活動にも欠かせない存在になっています。 Gerard Cosmeticsは、オーナーのJennifer Gerard氏が自ら有用性を理解し「ファンとより近い関係性を築くことができる」と語っています。同ブランドは、投資に対して確実なリターンがあるとしてインスタグラムを活用。180万人のフォロワーを獲得しています。 b-glowingは、「美容業界のように新商品を定期的に発表する業界にとって、SNSは非常に有用」としています。創始者であるLisa James-King氏は「製品の使い方を見せている動画や個人の体験レビューは非常に重要な意味を持ちます。うまく活用すれば、b-glowingはお客様にとっての美容カウンセラーやセラピストの役割を担うこともできるのです。」と語ります。...

View Post
Card image cap
米国EC進出を担当する – Shopify と Magento – どっちが正解?

越境であれ現地ECビジネスであれ、米国/カナダEC進出事業を担当とするとなったとき、様々なリサーチや事業開発計画書作成を経て、米国で現地開発ベンダーや戦略パートナーを探すタイミングが訪れると思いますが、その際、避けては通れないのが、ECサイトを構築するベースとなるECプラットフォーム選びとなります。 (ECプラットフォームの選び方はアメリカ市場向けECプラットフォームの選び方を参照ください) 「構築するECプラットフォームは何がいいか」 - その答えを探すためにリサーチをされた方は、すでにMagentoとShopifyの存在にはたどりついていると思います。そして、すでに他のプラットフォームに比べての優位性もうすうすと気づいていると思います。では、どっちがどのようにいいのか。次のステップをここではご紹介しましょう。 SaaS型プラットフォームShopifyとオープンソース型/PaaS型プラットフォームMagento ShopifyとはカナダのShopify社が開発しているSaaS型のプラットフォームです。現在500,000社を超える企業がShopifyを利用しるといわれています。テーマやテンプレートがすでに開発されているため最短数日でストアを立ち上げることができます。また、拡張性の高いエンタープライズ版も用意されています。カスタマイズ機能が充実しており、ECサイトに必要な機能をアプリやAPIを使って簡易的に構築することが可能です。 Magentoは米国Magento社が開発しているECプラットフォームのオープンソースソフトウエアで、現在およそグローバルで15万のECサイトで利用されているといわれています。2008年3月31日に公開されました。ミドル級からエンタープライズ向けECプラットフォームで、オープンソースのため、誰でも無料でダウンロードを行い必要な機能を拡張しながら開発することが可能となります。現在のEC業界のシェアはShopifyが10%に対し、Magentoは29%であり、双方とも成長を続けているといわれています(参照:Aheadworks, 2016)。 Shopify/Magento-それぞれの相違点とは どちらもとても優れたECプラットフォームなことに間違いはないですが、異なる点が多々あります。さらに複雑にいえばShopifyでは現在4種類のサービスが存在し、Magento では基本2種類のサービスが存在します。 まず、Magentoですが、基本的に、Magento Community Edition(CE) と Magento...

View Post
Card image cap
ペルソナマーケティングはもう古い!?消費者は特別な“体験”を求めている

近年、消費者の購入動機はテクノロジーの進化により変化してきている。それはEC事業においても同様である。今までどおり魅力的な商品を揃え、競争力のある価格で提供しても、消費者は既にこのような”従来のEC販売戦略”には食いつかないのだ。 その証拠にDigital Commerce 360によると、ほとんどの小売業者はオンライン上で訪問した消費者の2%しか売上に結び付けられていないそうだ。 では、どうすれば消費者の購買意欲を刺激できるのだろうか?その答えは、「お客様一人ひとりに沿った接客をする」ことらしい。具体的にはどういうことなのか、その内容を見ていこう。   ”ペルソナ”はもう古い。消費者のニーズを個別に掴め! 年齢や趣味・趣向、生活の仕方など具体的なターゲットを作り出し、そのターゲットに合った製品制作や販売方法を決める手法がペルソナマーケティングだ。フォレスター・リサーチ社のECアナリストであるブレンダン・ウィッチャー氏によると、ペルソナマーケティングはEC事業ではもう使うべきではないらしい。 さらに「購買経験が全てだ。現在の小売会社は製品ではなく、企業価値を売るべきだ。そのためにはペルソナとしてではなく、実際のお客様一人ひとりに対してマーケティングする必要がある」と同氏は続ける。 実際に、消費者に個別に寄り添ったサービスを導入して成功を収めている例もある。アメリカでアウトドア製品の販売を行うスポーツマンズ・ウェアハウスは、マイアラートと呼ばれるプラットフォームを活用している。マイアラートは消費者自身で好みのブランドや製品種類を登録しておき、その条件の製品が入荷したらメールでお知らせするサービスだ。この仕組みのおかげで売上は上昇、マイアラートに登録した20%以上が新規顧客になったそうだ。   消費者が求めているものはITを使って把握せよ 先程のマイアラートのように、お客様が求めているものはお客様自身に聞くのが一番早い。そして、ITの発達によりその方法は多岐に渡る。 例えば・・・ ・消費者アンケート...

View Post
Card image cap
米国市場における購買行動の事実 – ECにおける商品レビューの重要性

米国EC市場における商品レビューの重要性   米国の消費者が買い物をする過程で商品レビューは不可欠で重要な役割を担っているということが明らかになってきた。その証拠として、直近のデータにおいて、米国のインターネットユーザーの約66%が、商品を購入をする前に少なくとも一回は商品レビューを参照しているということがわかった。つまり、商品を購入するかどうかを商品レビューを参考にして決定しているのである。   実際、 2018年2月にBizrate Insights によって行われた”The eMarketer Ecommerce Insights Report” によると、何かを買う前に、商品レビューをめったに見ない、または、一度も見たことがないというインタビューの回答者はほとんど存在しなかったのである。ほとんどの人々が、購買行動の過程において、商品レビューは購入するかどうかの重要なカギであると回答している。回答者の20%が、いつも商品レビューを参考にしていると回答し、回答者の40.8%がたいてい参照していると答えた。また、25.6%が時々参照することもあると答えた。   1980年代から2000年代前半に生まれた人々、いわゆるミレニアル世代の人々は、自分たちよりも世代が上の人々よりも商品レビューをよく参照している傾向がある。その例として、18歳から29歳の回答者の37.3%が購入をする前に、いつも商品レビューを参照していると答えた。対照的に、60歳以上の回答者では、19.3%だった。  ...

View Post
Card image cap
米国でEコマースの立ち上げを成功に導く5つの鍵

※和訳(原文は日本語記事の下にあります。) この記事を読んでいるという事は、おそらく米国でのブランド立ち上げの可能性を探っている最中ではないでしょうか。試験的にも、あなたのブランドが日本(そしておそらく他の国々)で成功していることからも、米国市場における成功の見込みは高くなければなりません。 そこで良いお知らせは、米国市場で有効な手法に基づくマーケティング戦略を構築すれば、米国での成功の可能性は向上させられるということです。 残念なお知らせは、米国に来る多くのブランドが、新しいマーケティング戦略を試してみることなく、ただ結果に失望しているということです。 そこでこの記事では、米国におけるEコマースの立ち上げを成功に導く5つの鍵について案内していきたいと思います。今回は、1つ目の成功の鍵、『販売開始前にメールリストの作成をはじめる – スプラッシュページの活用』についてご案内いたします。     [popup_trigger id=”6766″ tag=”button” classes=”p { font-size:...

View Post
Card image cap
アメリカECの年末商戦(クリスマス商戦)対策 ~デジタルマーケティング~

10月が過ぎてホリデーシーズンに突入し、米国では小売り、Eコマース業界が忙しくなる年末商戦(クリスマス商戦)の時期がやってきます。米国のホリデーシーズンは一般的に、11月第4木曜日の感謝祭から、クリスマスイブまでの、1か月未満の期間を指します。今年も10月半ば過ぎからコストコをはじめビッグボックスリテーラー(大規模小売店)がブラックフライデーセールに向けて販売促進活動を開始しました。 インターネットの普及によるWebサービスの進化によって、消費者の消費活動、情報収集活動が毎年大きく変化しています。スマートフォンの普及が消費者とのコミュニケーションチャネルの多様化を加速し、2016年にスマートフォンからのトラフィック(モバイルトラフィック)が米国Eコマーストラフィック全体の50%を超えました。 消費者とコミュニケーションをとる手段やチャネルが多様化する中、クリスマス商戦を勝つために従来のホリデーシーズンのトレンドと消費者行動の両方を理解した上で通年のマーケティングプランを立てましょう。 ホリデーシーズンのトレンド National Retail Foundation(以後NFR)のレポートによると、50%以上の消費者が10月までに購入する商品のリサーチを開始し、12月に向けて徐々に買い物をスタートする傾向があります。そのため、「何を買うか」は既にクリスマス商戦が始まる前に決まっているといえます。 参考: 2017 Holiday Planning Playbook, NRF 2017 11月のブラックフライデーからクリスマスまではコンバージョンが集中的に発生する重要な時期です。この短期間で勝負するには、購買意欲が顕在したたくさんのユーザーにアタックすることが非常に重要です。11月までにいかに多くの顕在客をリマーケティングリストに集めるか前もってプランニングする必要があります。...

View Post
Card image cap
グローバルECを考慮されている皆様へ

昨今の米国EC市場は拡大調子のまま2020年には5300億ドルになると言われ、これは日本円で約53兆円にも上る規模となります。日本のEC規模が15兆円(平成29年4月 我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備 経済産業省 商務情報政策局 情報経済課より)と言われていますからその規模がどれだけ大きいかかがわかると思います。 とはいえ最近EC伸び率の高いASEAN地域でのEC市場も皆様にきましては見逃せないのではないでしょうか? 私自身4年前にバンコクでECの基盤づくりに携わり各日系企業様の課題の解決に取り組んだ経験から、Price戦略の難しさや、FDAなどの取得にやたら時間がかかったり東南アジアでの広告戦略をどう作っていくのかなど大いに苦労したことを覚えております。 ただし、東南アジアでECで販売するのは将来におけるフックとお考えの企業様も少なくございませんでした。 かたや、米国におきましては既にEC市場の受け入れ態勢ができており、消費もEC抜きには語れない状況にあり、何よりもPrice戦略においても、その市場規模においても日本の品質の良い商品が挑戦できる基盤があると認識しております。 さらに米国でのECの成功が逆にアジアもしくは欧州での成功のキーファクターになるといったブランディング戦略も米国市場の魅力なのかもしれません。 我々、トランスコスモスアメリカではアメリカはもちろんのことグローバルな視点から皆様と同じ目線でEC市場の情報を発信し日系企業の米国におけるECの成功をご支援させていただければと切に願っております。 transcosmos America inc. General Manager 三田村 慶

View Post
en_USEnglish